目次
プロローグ アイスランドの破綻
第１部 これまでの経過
第２部 バブル 2001-2007
第３部
第2部 バブル 2001-2007
証券化の連鎖で1000億単位の金が流れ込んできた。
ローンは組みやすくなり、住宅価格は高騰した。
結果、史上最大のバブルが起きる。
不動産（リアル・エステート）はリアルだ。
見えて、住めて、貸せる資産だ。
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チャールズ・モリス 作家
「ナンセンスな一大住宅ブームさ。
金融業界の金銭欲が引き起こしたもので、
彼らが人々を動かしてた。」
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「80年代にも住宅バブルがあったが、
価格の上昇幅は小さかった。
このバブルの後、住宅価格は下落した。
だから1996年から2006年までに住宅価格は2倍になった。」
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夢の家の購入法を聞きに500ドル払い、皆が集まります。
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ロバート・グナイズダ グリーンライニング協会元理事
「ゴールドマン・サックス ベアー・スターンズ リーマン・ブラザーズ
メリルリンチもそうだった。
サブプライムの組み入れ額は年300億から
10年で6000億ドルを超えた。
確信犯だね。
最大の貸し手カントリーワイド社は970億ドルもの貸付を行い、
110億ドル以上の利益を上げた。
ウォール街ではボーナスが急騰した。
ローン引き受けのトップはリーマンブラザーズ
CEOのR・ファルドは任期中に約5億ドルを受け取った。
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ヌリエル・ルービニ NY大学ビジネススクール教授
「住宅バブルはウォール街に1000億ドル単位の収益をもたらした。
2006年の時点でS&P500社の総収益の4割は金融機関からの金だった。」
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マーティン・ウルフ フィナンシャル・タイムズ紙チーフ経済解説委員
「本物の収益じゃない。システムによる帳簿上だけの収益だ。
数年後、債務不履行となり消えた。
今思えば全国規模・・・いや 世界規模のネズミ講詐欺だったね。 」
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住宅所有権担保保護法でFRBは住宅ローン業者を規制できた。
だがグリーンスパン議長は動かなかった。
「規制は信じない」と彼は言っていた。
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ロバード・グナイズダは消費団体グリーンライニングの元理事。
グリーンスパンとも会っている。
グナイズダ
「我々はローン業者の変動金利ローンを
150例ほど見せて説明した。
彼は数学の知識がないと”ローンの良しあしの判断は無理だね”と言うんだ。
動くと思ったね。
だが話を続けると彼は自説を曲げないと分かった。
2005年にも会ってる。彼は変わらなかった。」
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グリーンスパンは本作の取材を断った。
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2005年6月2日
クリストファー・コックスSEC議長
「コミュニケーションの発達した現在
資本の移動性が大いなる繁栄をもたらす鍵です。」
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バブル期 SECは投資銀行に対し、本格的検査を行わなかった。
2008年10月7日
「SECの監督部門が146人を削減した
そう言うのですか？」
リン・Ｅ・ターナー元ＳＥＣ会計主任
「はい。私はこれが意図的な組織の骨抜きだったと思っています。
人員削減で能力も落ちます。」
「リスク管理部門も削減したんですよね？1人ですって？」
「はい。彼が記者すると部屋は真っ暗」
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ＣＤＯを作るローンを買うため銀行の借り入れは増えた。
借入金と自己資金の比率をレバレッジと言う。
借入金が増えればレバレッジ比率も高くなる。
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2004年 ゴールドマン・サックスのポールソンは
ＳＥＣに働きかけレバレッジ規制を緩和させ
銀行借入額は急激に増えた。
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ケネス・ロゴフ ハーバード大学経済学教授
「なぜかＳＥＣは、さらなる博打を銀行に認めた。
正気じゃない。なぜだか分からん。」
※分かってるくせに！みんなグル。経済学者も役人も銀行も投資銀行も。
知らない、仕方がない、経済は予測がつかないとでも言うのか。
2004年4月28日 ＳＥＣはレバレッジ制限を引き上げる。
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ハーベイ・Ｊ・ゴールドシュミット ＳＥＣ委員
「確かに彼らは巨大会社だ。
でも、もし何かあれば、大惨事になるだろうな。」
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SECの会議でレバレッジが引き上げられた
アネット・Ｌ・ナザレス ＳＥＣ局長
「相手は世界でもトップレベルの金融機関だわ。」
ロエル・カンポス ＳＥＣ委員
「全米のデリバティブの大半を扱っている
彼らの望むレベルは知ってるね。」
ナザレス
「あの数字が望ましいと彼らは考えているわ。」
ウィリアム・ドナルドソン ＳＥＣ委員長
「委員諸君は新ルールの採用に賛成かな？」
一同 「はい」
「満場一致だね。では休会としよう。」
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金融機関のレバレッジ比率は恐ろしい数字になった。
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ダニエル・アルパート ウエストウッド・キャピタル取締役
「投資銀行は33倍に上がったんだ。
担保資産がわずか3％下がれば会社は支払い不能になる。 」
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爆弾は、もうひとつあった。
世界最大の保険会社ＡＩＧは、
ＣＤＳというデリバティブを大量に販売していたのだ。
ＣＤＯを持つ投資家にとりＣＤＳは保険と同じだ。
ＣＤＳを買った者はＡＩＧに保険料を払う。
もしＣＤＯが破綻すればＡＩＧは損失分を補てんする。
だが別の投資家も、この他人のＣＤＳの破綻に賭けて、
ＡＩＧからＣＤＳを買えるのだ。
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サタジット・ダス デリバティブ・コンサルタント
「保険は自分の物を保証する。
私が家を買ったとしよう。
私しか保険は掛けない。
ＣＤＳだと、皆が私の家に保険を掛けられる。
50人が私の家に保険をかけるかもしれない。
ここで私の家が燃えたらＣＤＳの売り手は大損害を被る。」
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ＣＤＳに規制はないからＡＩＧは保証の準備金を用意しなくていい。
代わりに会社は契約を取った社員にボーナスを払った。
だがＣＤＯが破綻すれば一大事となる。
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「過度なリスクを取り報酬を与えたわけだ。
普通なら、短期の収益をあげた者にボーナスを渡す。
リスクがたまれば会社には危険だ。
歪んだ報酬システムだね。」
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子会社のＡＩＧＦＰは、バブル期に5000億ドル相当のＣＤＳを発行。
多くがサブプライムを含むＣＤＯ保証用だ。
400人の従業員は2000年から2007年までに35億ドルをもらった。
社長のＪ・カッサーノは、1人で3億1500万ドルもらっている。
2007年 会計監査部門が警告をした。
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ジョセフ・セントデニス
カッサーノは会計調査を何度も妨害し、抗議のためJ・セントデニスが辞職している。
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ヘンリー・ワックスマン 下院監視委員会委員長
「ボーナスをもらわない者が１人いた。
セントデニス氏だ。彼は警告してますね。
大問題が起きていると。そして抗議の辞職をした。」
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ラグラム・ラジャン 元ＩＭＦ主席エコノミスト
「世界の中央銀行の面々だよ。
グリーンスパン氏 ベン・バーナンキ ラリー・サマーズ ティム・ガイトナー
論文の表題は”金融の発展は世界を危険にしたか？”
そして結論はイエスだ。
論点は報酬体系にあった。
目先の利益には巨額ボーナスを払うが、
後々の損失へは罰則がない。
勢い行員はより大きなリスクを取り、
それが会社や金融システムを滅ぼす恐れもある。
リスクを取るだけで業績は上がる。
リスクを調整した報酬にすべきだ。
問題はそこにある。」
「サマーズは激高してた。
彼は私が、金融界の改革を非難していると思ったらしい。
彼は規制を恐れていた。規制は改革を元に戻すからね。
私を改革反対者（ラッダイト）と非難し、
あの時点で金融業界に新たな規制を設けないよう、
我々に念を押していた。」
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サマーズは本作の取材を断った。
※政治家も官僚も同じ。在職中に特定の会社に便宜を図って、辞職したあと面倒を見てもらっても、罪に問われないならば、便宜を図る者が発生する。
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ケネス・ロゴフ ハーバード大学 経済学教授
「ラジャンは核心を突いている。
彼が強調するのは、銀行は小さいリスクでより利益を得ると言う。
だが実態は大きいリスクでより利益を得ている。」
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2007年１０月
スローンはポールソンがＣＥＯ時代に発行したＣＤＯの記事を書いた。
既に住宅ローンの1/3が焦げつき、残りも危なかった。
このＣＤＯを買った顧客の一人がミシシッピ州職員退職年金基金だ。
8万人以上の退職者を会員に持ち、多額の損失を出し、Ｇ・サックスｙと係争中だ。
ミシシッピ州職員の平均年間退職金 18750ドル
Ｇ・サックス従業員の平均年収 60万ドル
Ｈ・ポールソンの２００５年度年収 3100万ドル
2006年末
Ｇ・サックスは不良ＣＤＯを売るだけではなかった。
顧客に勧める裏でＣＤＯ破綻を予想し、賭けていたのだ。
彼らはＡＩＧからＣＤＳを買い、売ったＣＤＯの破綻に賭け支払いを受けていた。
アラン・スーロン フォーチュン誌編集主任
「ゴールドマンの従業員に聞いた。
住宅ローンは危険だと、顧客には伝えたかとね。
彼らは黙っていたが奥で笑い声が聞こえたよ。」
Ｇ・サックスはＡＩＧからＣＤＳを220億ドルも買う。
補償する事態になればＡＩＧは倒産だ。
彼らはＡＩＧが倒産に備えるＣＤＳも買っていた。
2007年さらに驚くべきことに
彼らは特別なＣＤＯを作る。
顧客が損をすれば彼らが儲かる仕組みだ。
0：51
G・サックスの関係者は取材を断ったが、 2010年４月議会に召喚された。
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カール・レビン上院議員 常任調査小委員会委員長
「ティオンバーウルフを6億ドル販売
このCDOを売る前、あなたの販売チームはこう言い合った。
ティンバーウルフはクソ証券だ。」
ダニエル・スパークス G・サックス元住宅ローン部門トップ
「そのメールは6月末で販売後にきたものです。」
カール・レビン上院議員
「結構 次のメールは2007年７月1日
ティンバーウルフを最優先で売れ。
クソ証券を最優先で売れと？
相反利益を顧客に伝えるべきでは？
顧客に言ったか聞いているんです。」
ダニエル・スパークス G・サックス元住宅ローン部門トップ
「質問を理解しようと・・・」
カール・レビン上院議員
「答えたくないだけでしょ」
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スーザン・コリンズ上院議員
「顧客の利益を考える義務があると思っていますか？」
ファブリス・トゥール G・サックス取締役
「もちろん顧客に尽くす義務はあります。
価格が知りたいと言われれば教えます。」
カール・レビン上院議員
「仲間がクズと思ってる証券を売る気分はどうです？
嫌ですか？」
ロイド・ブランクファイン G・サックス会長兼CEO
「多分 彼らは・・・それは仮の話で？」
カール
「事実です。」
ロイド・ブランクファイン G・サックス会長兼CEO
「私は問題だと思うような発言はきいてません。」
カール
「あなたは誰かに証券を売りながら、
その証券の破綻に賭けていて葛藤はありませんか？
しかも賭けの事実を客にだまっていたんだ」
G・サックス会長
「市場を作る側として問題ありません。」
カール
「部下がメールで言ってましたね。
クソ証券、クズと。どう思いますか？」
デビッド・ピニア G・サックス取締役副社長兼CFO
「メールに書いたのは残念です。
いや 実に残念に思おうと・・・・
何て言ったにせよ、実に残念です。」
トム・コバーン上院議員 行政問題調査小委員会患部メンバー
「同業者も同じような行為を？」
G・サックス会長
「してます。わが社よりも大々的に」
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ヘッジファンドのJ・ポールソンはCDSで120億ドル儲けた。
※AIGを救って、税金がCDSを購入した者すべてに支払われたのか？
てっきりCDO購入者が保険（CDS）を購入していると思っていた。
CDOは保険がかかっているので安全なのかと思ったがそうではなかった。
クズ証券とわかっていながら顧客（カモ）に売りつけ、
一方クズ証券が破綻するのを見込んで、CDSを大量に購入。
さらにCDSを販売したAIGが倒産することも見越して、AIGが倒産する補償をするCDSを購入した。
投資するCDOがなくなると
G・サックスとドイツ銀行と新たに作った。
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M・スタンレーも販売CDOの破綻に賭け、
ヴァージン諸島職員退職者年金基金に訴えられた。
M・スタンレーは不良CDOと知っていて、
この証券の破綻に賭けたのだという。
1年後 M・スタンレーは数億ドルを手にし、
一方 投資家は大損害を被った。
※AIGを救済した税金はほとんど投資会社に渡ったのか？
アメリカ市民はそれで納得しているのか？
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0：54
このような行為は彼らだけではない。
ヘッジファンドは投資銀行とCDOを作り、
それらの破綻に賭けて大金を稼いだ。
CDOは”安全な”商品として販売された 。
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なぜ危険なサブプライムを年金基金が買ったのか？
ムーディーズやS＆PがAAAを付けたからだ。
ビル・アックマン ヘッジ・ファンドマネージャー
「格付け機関の評価がつかない証券は発行されないからだ。
彼らは証券の評価で収入を得ている。
ＡＡＡ評価を与えれば与えるほど、より稼げるわけだ。
応援記事でなきゃ稿料なしと言われる記者のようなものだ。」
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ジェローム・フォーンズ 元ムーディーズ マネージング・ディレクター
「もし格付け機関が評価を厳格化すると言ってれば、
危険なローンを集める動きは、止まっただろう。」
※格付け機関の報酬はどこからもらっているのか？
もし証券を発行する会社から貰っているならば存在価値はない。
そもそも、証券会社や格付け会社、銀行は何を生みだし、どんな価値を生み出しているのか考えてほしい。
銀行は貸付によって通貨を生みだし、
証券会社が貸付債権を証券化し、
格付け会社がそれにＡＡＡを付け、
年金基金や一般投資家が安全と思い購入する。
老子の「与えてから奪う」という言葉を思い出してほしい。
一般人が貸付を受けることによって住宅などの資産を手に入れ。
一般投資家や年金基金に最初は美味しい思いをさせ信用させ、クズ証券を購入させる。
やがて貸付は焦げ付き、貸付を受けた人から住宅や資産を巻きあげる。
一派投資家や年金基金が購入した証券はクズとなり虎の子の資金を失う。
今回、証券会社はＡＩＧなどに証券が破綻することに賭け（保険と言っている）胴元のＡＩＧが負けて潰れた。
賭けに負けたＡＩＧを税金で助け、証券会社に払った。
本来助けるべきは誰か？狂っていないか？・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
ムーディーズ Ｓ＆Ｐ フィッチの3機関は、
危険な証券をこう評価し儲けていた。
最大のムーディーズは 2000年から2007年で収益が4倍になった。
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0：54
フランク・パートノイ カリフォルニア大学金融法教授
「格付け機関の問題について上院と下院で証言したが
機関側は弁護士をそろえこう言った。
”我々が何かをＡＡＡと評価してもそれは我々の『意見』にすぎない”」
※単なる意見ではないと思う。たしか評価があって初めて証券化できるのではないか？きちんと格付け機関に罰を与えたのだろうか？
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彼らの”意見”は聞けなかった、
3社とも本作の取材を断った。
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格付けは証券の市場価値や価格の変動制や
投資適格性は述べていない。
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